リフォームの部屋

バリアフリーリフォームのポイント

■リフォームの目的をはっきりする

バリアフリーのリフォームを思い立たれる原因はいろいろあることでしょう。しかし実際に工事をするとなると、どこをどうしたら良いのかわからなくなってしまうことが多く、「とりあえず手摺がつけばいいや・・・」といった考え方で工事をして、実際使って見ると大して役に立たない、ひどい場合にはかえって邪魔で使いにくい、などという結果になってしまいます。

バリアフリーのリフォームをされる場合は、何が不便なのか、リフォームすることによって自分はどう暮らしたいのか、を明確にしておくことが大切です。「一人でトイレに行ける」「一人で外出できる」あるいは「家族の方が介護しやすいようにする」などのリフォームの目的をはっきりさせてください。そしてその目的のためには何をしたら良いのか、それをアドバイスするのが私たちの仕事です。

■今必要なリフォームを行うついでに、将来に備えておく

リフォームを行うにあたって、どこまで工事をするのか、その区切りが難しいところになります。もう二度と工事をしなくて良いように、とは誰もが考えることではないかと思いますが、今後状況がどのように変化していくか、ということは予想が難しく、せっかく設置した設備が使わないままだったり、いざ使ってみたら使いにくかったりと失敗も多くなってしまいます。

今現在の身体の状態からちょっとだけ良くしておく、そしてまた状態が進んだときにはそれに合わせて、というのが理想的です。しかし一度工事した場所をまた工事し直すようなやり方では工事費ばかりがかさんでしまいます。
例えば、トイレを和式から洋式に変える工事を行う場合には便器を取り替えるために床を直さなければなりません。そのときに一緒に段差の解消をしておく…そして、そのためには建具の下枠を直さなければならないので、そのついでに内開きのドアを、開口を確保した引戸や引込み戸に直す…壁を補修するついでに手摺がつけられるように手摺下地を入れておく…というように関連した工事をまとめて済ませておけば、あとは必要になったときに手摺を設置すれば済むということができます。もちろん状態によってはいろいろと手を加える必要があるかもしれません。逆に手摺をつける必要もないかもしれません。しかし、段差を解消しておくことも、開口を確保しておくことも決して無駄にはならないでしょう。

二度と工事をしないで済むように、というのは実際には難しい。だとしたら、二度目の工事をいかに少なくするかの工夫をすることが大切になるのです。

■住宅改修費支給制度の利用

介護保険などでは、一定の条件（下記参照）の下に住宅改修費の支給を行っています。介護保険をご利用になる場合には、「要介護・要支援認定」が必要になります。障害者の方に対する制度も自治体により内容が異なります。まずはお住まいの市町村にお問い合わせください。住宅改修については、介護支援専門員(ケアマネージャー)や福祉住環境コーディネーターなどが必要な工事をアドバイスします。　　　　　　

　介護保険に関わる住宅改修工事

介護保険制度では、在宅サービスとして、ホームヘルプサービスやデイサービス、ショートステイなどのほかに、「住宅改修費の支給」という項目があります。
要介護者、要支援者の在宅での生活を少しでも暮らしやすいものとするための改修工事を行った際に、その費用を支給するものです。
では具体的にはどのような工事が対象になるのでしょうか。